Ｔシャツ熱傷で京都市のインク販売会社の関係者を書類送検

神奈川県茅ケ崎市で昨年９月、スポーツ大会で配られたＴシャツを着た参加者100人超の皮膚がかぶれるなどした事故があり、神奈川県警は12日、シャツのプリントに使う薬品の安全対策をせずに販売したとして、京都市のインク販売会社「松井色素化学工業所」の男性元役員（67）と男性社員（35）を業務上過失傷害の疑いで書類送検した。

　大会実行委員会などによると、Ｔシャツは昨年９月１０、１１日にあったスタンドアップパドルボードの国際大会で、選手、スタッフに計３６３枚配られたが、上半身に痛みを訴える人が続出し、入院者も出た。

　同署によると、Ｔシャツにはプリントの色合いを良くする目的で薬剤が使われていたが、この薬剤に含まれる化合物が溶け出し、炎症などを招いた。男性２人は、本来は床の殺菌などに使われる薬剤をプリント加工の「前処理剤」として、Ｔシャツ製作に関わった業者に販売していた。

　書類送検容疑は、薬剤の安全確認を怠り、Ｔシャツを着た１０７人に化学熱傷などを引き起こして重軽傷を負わせた、としている。

　書類送検容疑は、人体への安全性を確認せず、殺菌や消毒に使用する薬品を販売し、Ｔシャツを着た107人に重軽傷を負わせた疑い。被害者の中には入院した人もいたという。

昨年、茅ケ崎海岸での大会に参加し、配布されたＴシャツをもらった藤沢市に住む会社経営の男性（４５）は数日間、肌が焼けるような痛みに苦しんだ。　競技が始まる前にＴシャツを素肌の上に着たが、異変に気付いたのはレースを終えた後。直射日光を浴びると暑くて火だるまの様だった。そして「命の危険を感じた」という。

　茅ケ崎署によると、薬品はプリントの発色をよくする「前処理剤」で、同社は成分情報を明らかにせずに衣類プリント会社に販売していた。

　　松井色素化学工業所は「安全性の確認が不十分だった。被害者や大会関係者におわび申し上げるとともに、製品検査を徹底したい」と話している。